真っ黒VR

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テレビ

【家電】ノジマ、49型で5万円台の4Kテレビを発売

1: (´‐`) 2017/10/07(土) 10:33:35.61 ID:DQg5atQ90
ノジマ、49型で5万円台の4Kテレビ 普及に弾み
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2199226006102017MM8000/
topimage


家電量販店大手のノジマは高精細な4K映像に対応した49型の大型液晶テレビを5万円台から発売する。2011年の地上デジタル放送移行後に購入した人の買い替え需要などを見込み、年末商戦の目玉にする。国内テレビ市場は減少が続くが、4Kテレビは20年に需要の6割を占めるとみられる。格安タイプの発売で冷え込む市場を活性化したい考えだ。

日本製エンジン、ゲームモード搭載
https://online.nojima.co.jp/contents/elsonic4k/
tvgame

「遅延時間」が短いほどゲームは快適。「遅延時間」とは、ゲームの操作ボタンを押してから画面で反応するまでのタイムラグのこと。格闘ゲームなどをプレイしていて、タイミングを合わせて操作したつもりでも、画面上での動きはワンテンポ遅れてしまうことがあります。ゲームモードでは遅延時間を短縮することで、遅延を気にせずゲームを快適に楽しめます。


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【家電】ドンキ4Kテレビ瞬速完売で家電メーカーが恐れるビジネスモデル崩壊

1: (´‐`) 2017/07/24(月) 10:25:16.82 ID:CAP_USER
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高付加価値化」でテレビ事業での生き残りを図ろうとしていた大手電機メーカーには、後々大きな打撃として効いてくるかもしれない“夏の事件”が起きた。

 大手小売りドン・キホーテがPB(プライベートブランド、自社企画商品)として発売した5万4800円の50インチ4Kテレビが、初回出荷台数3000台を1週間で完売。さらに7月14日から予約を再開した2期出荷分1400台も即日完売するという異例のヒットを記録したのだ。

 そもそも4K対応で50インチテレビが5万円台という価格は異例中の異例だ。現在、大手電機メーカーの50インチ4Kテレビは、店頭価格では安くても10万円を切ることはなく、市場平均価格の半額以下の商品に消費者が殺到したのである。

 これまで4Kテレビは、苛烈なレッドオーシャンと化した国内テレビ市場で、単価アップの救いの神だった。調査会社GfKジャパンによる量販店・インターネット販売での実績を基にした推計によると、2013年に約610万台だった薄型テレビの国内販売台数は、16年には約490万台にまで減少。一方、16年の税抜き平均価格は13年比26%もアップしている。その功労者こそ、13年に薄型テレビ全体の1%しかなかった数量構成比を16年には22%まで上げた4Kテレビだ。

4Kは大手電機メーカー各社にとって数少ない高付加価値商品の筆頭で、ソニーなどは、商品ラインアップの4K比率を意識的に上げることで、テレビ事業の赤字を払拭したという経緯がある。その価格が崩れるということは各社のビジネスモデル崩壊にもつながりかねない。

 今回のドンキ4Kテレビは限定生産の扱いで、完売となった2期受注以降の製品の販売はない。だが、こうした動きが呼び水になり、これまで一定以上の価格で売れていた4Kテレビの世界が、価格破壊の波に洗われる可能性は大きい。

 ドンキPBのような「量販店PB」は今後、家電市場に価格形成上のインパクトを与えるだろう。食品では大手メーカーブランドを脅かす存在になったPBだが、家電は、05年にイオンが薄型テレビを出したものの浸透せず今に至っていた。

 ところが、最近ではヤマダ電機が船井電機と組んで4Kテレビを出すなど、ドンキ以外でも量販店PBが広がりつつある。液晶パネルやボードなどが容易に調達できるようになり、PBを量販店向けに生産するメーカーも増えているからだ。

 PBは小売りにとっては客寄せの目玉商品の扱いとなるため、メーカーとは全く異なる価格帯で製品を出すことができる。ようやく事業黒字化の糸口を探し当てた大手電機メーカーにとっては、先行き不安の材料が一つ増えたことは間違いない。
http://diamond.jp/articles/-/136081


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【家電】B-CASカードは4K/8Kになると"悪質化"する

1: (´‐`) 2017/07/21(金) 14:45:21.93 ID:CAP_USER
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総務省は今年1月、2018年12月1日から4K/8Kの実用放送を開始することを明らかにした。それにともない、各メーカーは対応チューナーの開発を始めなければならないタイミングに差し掛かっている。

ところが、この次世代放送に際し、消費者の目線からは看過できない運用ルールの変更が、NHK主導で進められようとしていることが筆者の取材で明らかになった。

その実態を端的に説明すると、「消費者の負担増」である。

これまで消費者は放送の暗号化および契約者識別に用いるICチップ(現行方式ではB-CASカード、新方式ではACASチップ)のコストを負担してこなかった。ところが、4K/8K放送に対応するすべてのテレビや外部チューナー、あるいはレコーダーなどの価格に、ACASのコストが上乗せされる可能性が高くなっているのだ。

2018年12月まで1年半を切った今、ACAS規格を策定している一般社団法人「新CAS協議会(NHKおよび有料放送事業者による業界団体)」は、万一、加入者識別の仕組みが破られたことを懸念し、ACASの機能をカードではなくチューナー搭載機器に埋め込む方向で押し切ろうとしている。

これが大きな問題だ。従来のB-CASカードは1枚当たり300円のコストがかかっていたが、このコストのうち210円は放送事業者が、残り90円は受信機メーカーが負担してきた。消費者はカードが故障したときのみ2050円を負担する必要があるが、テレビやレコーダーの販売価格に上乗せされるものではなかった。

ところが新CAS協議会が主張する方式では、中間業者である半導体商社がチップを各メーカーにACASチップを販売したうえで、チューナー部に直接搭載することが求められる。すでに新CAS協議会はチップの販売業者の公募を開始した。

すなわち、ACASチップを搭載するコストは製品の販売価格に上乗せされることになる。メインボード上にACASチップが直接搭載されるため、修理もカード交換だけでは済まずメーカー対応となり修理代が大幅に上昇(数万円)するほか、商社とメーカーがそれぞれ適正利潤を乗せようとすれば、B-CASカードのコスト300円を超えることは必至だ。そして、その金額は製品価格に加えねばならなくなる。

金額は小さいかもしれない。しかし、問題はこのような議論が密室で行われてしまっていることだ。

2つのスクランブル解除機能
そもそもB-CASカードおよびACASチップには主に2つの機能がある。ひとつは暗号化された映像を復元するスクランブル解除機能。もうひとつは有料放送局が加入者を識別したり、NHKがカード番号登録を依頼するようメッセージ表示する際に用いる契約者識別機能だ。

なお、この2つの機能のうちスクランブル解除に関してはICを用いる必要はなくソフトウエアでも実現できる。つまり、CASを導入することによる受益者は、契約者識別によってスムーズな課金をできるようになるNHKと有料放送事業者ということだ。

実はこのB-CASカードも、サービス開始直前まではチューナー搭載製品への同梱が必須となる予定ではなかった。上記のように受益者となる事業者(NHKと有料放送事業者)が少数派だったためだ。

多数派である無料放送局はスクランブル解除機能以外は不要であり、ソフトウエアでも対応できる。そのため、費用負担が発生するB-CASカードには反対の立場だった。有料放送局は加入者識別機能がなければ、そもそもの事業が成立しないが、有料放送局ならば新規加入者向けに個別にカードを発行すればいいだけだ。

しかし、民放でデジタル放送開始の準備をしていた当時の担当者の証言によると、NHKの担当者がB-CASカードをデジタル放送の必須アイテムにするように強く主張したという。これはカード登録をうながすことにより、受信料未払いの視聴者をあぶり出すメッセージを表示するためだ。

この目的のために全デジタル放送チューナーにB-CASカードが添付されることになって現在に至っている。これだけでも利便性の点では大問題といえるが、費用負担という点では消費者が一方的に不利益を強いられることはなかった。

ところがB-CASカードの後継であるACASの枠組みが現行案のまま進められると、加入者識別機能にかかるコストは確実に4K/8Kチューナーを搭載する全製品の価格を押し上げ、消費者側の負担になる。

元々はB-CASカードと同じようなカード形式も検討されていたが、有料放送を無料のまま視聴可能になる「ブラックB-CASカード」が出回ったこともあるため、安全性のためにチップレベルで組み込む方向へと議論が動いてきたという。
以下ソース
http://toyokeizai.net/articles/-/181314


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【家電】ドンキの「ジェネリックREGZA」4K 安くて売れすぎ、予約生産販売を中止

1: (´‐`) 2017/06/21(水) 17:27:12.03 ID:CAP_USER
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ディスカウントストア「ドン・キホーテ」がプライベートブランドの50V型4K液晶テレビを2017年6月15日から5万4800円(税抜)で発売したところ売り切れ店が続出、予約生産販売に変更したものの6月21日、生産が追い付かず予約も中止したことが分かった。

 売上絶好調の原因は、このテレビが「ジェネリックREGZA」などとも呼ばれて性能が思いのほか高いことだった。ネット上では「東芝の『REGZA』がこの値段で買えるなんて」などと話題になっていた。

■50V型4K で5万4800円

 「ジェネリックREGZA」と呼ばれたきっかけは、このプライベートブランド「情熱価格 PLUS」の50V型4K液晶テレビにテレビゲームを快適に楽しむことのできる「ゲームモード」が搭載されていることからだった。ゲームファンにとってこのモードは「REGZA」が真っ先に思い浮かぶ。そして、ドンキのプレスリリースにも、「東芝映像ソリューション株式会社が開発したメインボードを採用」とあった。発売初日の15日に購入した人たちは製品の検証をツイッターで開始し、テレビを見るための初期設定作業をする写真をアップして、

  「やっぱりREGZAじゃないですかー」

などと歓声を上げた。そして、東芝と共同開発したらしい、などといった噂が流れ、水平 3,840×垂直 2,160 画素を持つ4K高精細パネルを 搭載していて、「東芝の『REGZA』がこの値段で買えるなんて」などと話題になった。

 どうしてこうした50V型4K液晶テレビを低価格で発売できるのか。J-CASTニュースが17年6月20日にドン・キホーテホールディングス広報室に話を聞いてみた。

東芝が「外販」しているメインボードを購入
 ドンキ広報によれば、まず、東芝との共同開発との噂が出ているがそれは間違いで、独自にテレビを生産するための部品を購入し、独自の生産ラインで製品化しているのだという。メインボード(主要な電子回路基板)は東芝製を使っていて、他は東芝製ではない。メインボードは東芝が「外販」しているもので、

  「自分たちが作りたいテレビに合致するものであったため採用した。画面に出て来る設定案内などがREGZAと似ていると言われていますが、その会社製のメインボードだからです」

と説明した。

 しかし、結果としてドンキ各店では売り切れが続出し、予約生産に切り替えたものの、それでも追い付かずに17年6月20日に予約そのものもストップした。

  「現在はお店に来られても販売しておりませんのでご注意ください」

とドンキは話している。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170621-00000004-jct-bus_all


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【製品】有機ELテレビ続々 薄く、美しく ネックは価格

1: (´‐`) 2017/06/11(日) 10:45:30.50 ID:CAP_USER
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次世代パネル「有機EL」を採用した4Kテレビを巡る国内電機大手の商戦が本格的に始まった。ソニーは10日、「BRAVIA(ブラビア)」ブランドの新製品を発売。有機ELテレビは高画質の映像表現や薄型の構造が魅力だが、価格が50万円前後からと高価なことが課題だ。各社は価格に見合う「高級感」の演出に知恵を絞る。

 ソニーは画面を振動させて音を出す独自技術を開発し、新製品に搭載した。従来のスピーカーが不要で、スリ…
https://mainichi.jp/articles/20170611/ddm/008/020/098000c


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