真っ黒VR

新語・流行語大賞が発表され、今年で最後の「日本有線大賞」も受賞者が決まるなど、年末ムードが漂っています。2017年、
学生のみなさんにとってはどんな年だったのでしょうか？ 最近お笑いの賞レースで注目されたニューフェイスが、
連日テレビをにぎわせていたのも、記憶に新しいですよね。2017年に流行したものもたくさんありましたが、
2018年はどんなものが流行るのでしょう？ そこで、イマドキ大学生が、2018年に流行りそうだと思うものは何なのか聞いてみました。

■2018年に流行ると思うものは何ですか？




1位 無人レジ……59名（14.5%）
2位 VR（仮想現実）……46名（11.3%）
3位 家庭用VRゲーム機……31名（7.6%）
4位 仮想通貨……27名（6.6%）
5位 宅配ボックス……23名（5.7%）
6位 フリマアプリ……21名（5.2%）
7位 疲労回復ジム……16名（3.9%）


上位7位までをピックアップしました。それでは、2018年に流行すると思った理由の中で、大学生にインパクトを
与えていることが分かるコメントをご紹介します。

https://www.excite.co.jp/News/column_g/20180103/Mycom_freshers__gmd_articles_52376.html

　インターネット上の仮想通貨「ビットコイン」で分裂騒動がくすぶっている。システムの処理能力改善をめぐり事業者が対立し、７月に規格変更があったが、
満足しない一部の事業者が８月１日に新規格を立ち上げる可能性がある。影響は読めず、国内取引所は７月の規格変更時に続いてサービスの一時停止で対応する。
今回の混乱を乗り越えられても、１１月に再び分裂の騒ぎが起きる恐れがあり、事業者らは利用者に注意を呼びかけている。

　ビットコインは取引の急増でシステムがパンク寸前に陥り、安い手数料で、手早く海外送金できるといったメリットが失われつつあった。
このため、開発者らはシステムの改善に向け、扱うデータを圧縮する規格の採用を提案した。

　だが、中国の大手事業者「ビットメイン」などが反発。収入減につながるためで、システムの容量を拡大する新規格の「ビットコインキャッシュ」を８月１日に立ち上げると宣言した。

　分裂を避けるため、今月２３日には折衷案による規格変更が採用された。大きな混乱は起きなかったが、ビットメインなどが完全に納得しているかはわからず、
８月１日に新規格が導入される可能性がくすぶっている。

　取引所によって対応が異なる可能性はあるが、実際に分裂しても、ビットコインを持っている利用者は、原則として同じ数のビットコインキャッシュがもらえる。
ただ、「取引状況次第では価値が落ちる可能性もある」（業界関係者）という。

さらに懸念されるのは分裂で市場に混乱が広がることだ。今までの取引記録が消えてしまったり、混乱に紛れてコインが盗まれたりする恐れがある。

　影響を確実に読むことは難しく、国内取引所は８月１日からサービスを一時停止。
それぞれビットフライヤーはビットコインの送付、テックビューロは入出金、ビットポイントジャパンは店舗決済などを停止する。

　だが、これで騒ぎが収まるわけではない。７月２３日の折衷案では８月にデータが圧縮され、１１月に容量が拡大される予定。
容量拡大は慎重論も多く、１１月に再び意見が割れ、分裂する可能性が指摘されている。利用者の不安は増す一方だ。
（中村智隆）

ソース
http://www.sankeibiz.jp/business/news/170731/bsc1707310500001-n1.htm

　日本国内でビットコイン（Bitcoin）で代金を支払うことができる店舗数は、26万店を超えたそうだ。

「本当か？」と思われる方も多いだろう。なにしろビットコインなど持っていないという読者の方が大半なのではないかと思うからだ。

　にもかかわらず、ニュースを調べるとビットコインで会計ができるお店は結構な数に上る。たとえばビックカメラは、今年4月に新宿のビックロと有楽町店でビットコインで買い物ができるサービスを始めた。

「現金で買ったほうが便利なのに、なぜわざわざビットコインで買い物をするのか？」

　といぶかしく思った方は少なくないのではないか。

　リクルートが提供するAirレジを利用している飲食店でも、ビットコイン対応を始めた。これはホットペッパーグルメで予約をした飲食店の多くでビットコインを使えるということだ。

　別のニュースもある。最近のニュースとしてはJTBが全国2000の観光施設でアリペイ（Alipay）の展開を始めるという。アリペイは日本ではあまり知られていないが、中国のアリババが提供する電子決済で、アジア全域で広く流通している。

　こういったニュースを聞くと、日本人の多くは2つの反応を示すようだ。「そんな通貨は興味がないよ」と、「そんな通貨を使う人なんているのかな？」である。

　この反応はよくわかるのだが、ビジネス感度としてはあまりよくない。なぜなら実際に使う人が少なくとも2500万人くらいはいるからだ。

「日本の人口の2割じゃないか！嘘だろ？」と思わないでほしい。数としては正しい。ビットコインやアリペイを買い物の際に使うのは、2500万人の訪日外国人なのだ。

　実は、仮想通貨や電子マネーについての利用頻度や習慣は、日本人と中国人やロシア人では驚くほど違うものだ。

確かに日本人でも電子マネーを使う人が増えてきたが、それでも皆、現金を持ち歩いている。「何を当たり前のことを」とおっしゃるかもしれないが、中国では事情がちょっと違う。現金を持ち歩かない人が多数派になりつつあるのだ。

　実際、上海に行って現地の人と一緒に行動をしていると、彼らは財布なしで生活できているのが実感できる。アリペイかウィーチャット（WeChat）の2大決済手段で、食事も買い物もタクシーも全部支払いできるのだ。

始めは違和感があるものの財布を持ち歩かないのは実に便利
以下ソース
http://diamond.jp/articles/-/132860