真っ黒VR

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4K

【家電】ノジマ、49型で5万円台の4Kテレビを発売

1: (´‐`) 2017/10/07(土) 10:33:35.61 ID:DQg5atQ90
ノジマ、49型で5万円台の4Kテレビ 普及に弾み
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2199226006102017MM8000/
topimage


家電量販店大手のノジマは高精細な4K映像に対応した49型の大型液晶テレビを5万円台から発売する。2011年の地上デジタル放送移行後に購入した人の買い替え需要などを見込み、年末商戦の目玉にする。国内テレビ市場は減少が続くが、4Kテレビは20年に需要の6割を占めるとみられる。格安タイプの発売で冷え込む市場を活性化したい考えだ。

日本製エンジン、ゲームモード搭載
https://online.nojima.co.jp/contents/elsonic4k/
tvgame

「遅延時間」が短いほどゲームは快適。「遅延時間」とは、ゲームの操作ボタンを押してから画面で反応するまでのタイムラグのこと。格闘ゲームなどをプレイしていて、タイミングを合わせて操作したつもりでも、画面上での動きはワンテンポ遅れてしまうことがあります。ゲームモードでは遅延時間を短縮することで、遅延を気にせずゲームを快適に楽しめます。


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【PC】デルの8K液晶がついに発売 税別価格は498,800円

1: (´‐`) 2017/07/29(土) 04:17:25.91 ID:CAP_USER
デルの8K液晶がついに本日発売 - PC Watch
http://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1073066.html
若杉 紀彦2017年7月28日 15:49
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 デル株式会社は、31.5型8K解像度の液晶ディスプレイ「デジタルハイエンドシリーズ UP3218K 31.5インチ 8Kモニタ」を発売した。税別価格は498,800円。米国では3月に4,999.99ドルで発売され、日本でも今夏投入が予定されていた。

 主な仕様は、解像度が7,680×4,320ドット(8K)、表示色数が10億7千万色、輝度が400cd/平方m、中間色応答速度が6ms(中間色)、コントラスト比が1,300:1、視野角は上下/左右とも178度。駆動方式はIPS、色域カバー率はAdobe RGB 100%、sRGB 100%、Rec709 100%、DCI-P3 98%。また、X-Rite測色計によるキャリブレーションに対応する。

 インターフェイスは、DisplayPort 1.4×2で、8K60pの表示にはビデオカードからDisplayPort 1.4×2に同時に接続する必要がある。このほか、USB 3.0×4のHubも搭載する。

 本体サイズは720.5×222×498.4~618mm(幅×奥行き×高さ)、重量は6.52kg。

 PC Watchでは6月にレビュー(第12話。8K修行僧見参!)を掲載しているので、そちらも参照されたい。


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【家電】ドンキ4Kテレビ瞬速完売で家電メーカーが恐れるビジネスモデル崩壊

1: (´‐`) 2017/07/24(月) 10:25:16.82 ID:CAP_USER
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高付加価値化」でテレビ事業での生き残りを図ろうとしていた大手電機メーカーには、後々大きな打撃として効いてくるかもしれない“夏の事件”が起きた。

 大手小売りドン・キホーテがPB(プライベートブランド、自社企画商品)として発売した5万4800円の50インチ4Kテレビが、初回出荷台数3000台を1週間で完売。さらに7月14日から予約を再開した2期出荷分1400台も即日完売するという異例のヒットを記録したのだ。

 そもそも4K対応で50インチテレビが5万円台という価格は異例中の異例だ。現在、大手電機メーカーの50インチ4Kテレビは、店頭価格では安くても10万円を切ることはなく、市場平均価格の半額以下の商品に消費者が殺到したのである。

 これまで4Kテレビは、苛烈なレッドオーシャンと化した国内テレビ市場で、単価アップの救いの神だった。調査会社GfKジャパンによる量販店・インターネット販売での実績を基にした推計によると、2013年に約610万台だった薄型テレビの国内販売台数は、16年には約490万台にまで減少。一方、16年の税抜き平均価格は13年比26%もアップしている。その功労者こそ、13年に薄型テレビ全体の1%しかなかった数量構成比を16年には22%まで上げた4Kテレビだ。

4Kは大手電機メーカー各社にとって数少ない高付加価値商品の筆頭で、ソニーなどは、商品ラインアップの4K比率を意識的に上げることで、テレビ事業の赤字を払拭したという経緯がある。その価格が崩れるということは各社のビジネスモデル崩壊にもつながりかねない。

 今回のドンキ4Kテレビは限定生産の扱いで、完売となった2期受注以降の製品の販売はない。だが、こうした動きが呼び水になり、これまで一定以上の価格で売れていた4Kテレビの世界が、価格破壊の波に洗われる可能性は大きい。

 ドンキPBのような「量販店PB」は今後、家電市場に価格形成上のインパクトを与えるだろう。食品では大手メーカーブランドを脅かす存在になったPBだが、家電は、05年にイオンが薄型テレビを出したものの浸透せず今に至っていた。

 ところが、最近ではヤマダ電機が船井電機と組んで4Kテレビを出すなど、ドンキ以外でも量販店PBが広がりつつある。液晶パネルやボードなどが容易に調達できるようになり、PBを量販店向けに生産するメーカーも増えているからだ。

 PBは小売りにとっては客寄せの目玉商品の扱いとなるため、メーカーとは全く異なる価格帯で製品を出すことができる。ようやく事業黒字化の糸口を探し当てた大手電機メーカーにとっては、先行き不安の材料が一つ増えたことは間違いない。
http://diamond.jp/articles/-/136081


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【家電】B-CASカードは4K/8Kになると"悪質化"する

1: (´‐`) 2017/07/21(金) 14:45:21.93 ID:CAP_USER
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総務省は今年1月、2018年12月1日から4K/8Kの実用放送を開始することを明らかにした。それにともない、各メーカーは対応チューナーの開発を始めなければならないタイミングに差し掛かっている。

ところが、この次世代放送に際し、消費者の目線からは看過できない運用ルールの変更が、NHK主導で進められようとしていることが筆者の取材で明らかになった。

その実態を端的に説明すると、「消費者の負担増」である。

これまで消費者は放送の暗号化および契約者識別に用いるICチップ(現行方式ではB-CASカード、新方式ではACASチップ)のコストを負担してこなかった。ところが、4K/8K放送に対応するすべてのテレビや外部チューナー、あるいはレコーダーなどの価格に、ACASのコストが上乗せされる可能性が高くなっているのだ。

2018年12月まで1年半を切った今、ACAS規格を策定している一般社団法人「新CAS協議会(NHKおよび有料放送事業者による業界団体)」は、万一、加入者識別の仕組みが破られたことを懸念し、ACASの機能をカードではなくチューナー搭載機器に埋め込む方向で押し切ろうとしている。

これが大きな問題だ。従来のB-CASカードは1枚当たり300円のコストがかかっていたが、このコストのうち210円は放送事業者が、残り90円は受信機メーカーが負担してきた。消費者はカードが故障したときのみ2050円を負担する必要があるが、テレビやレコーダーの販売価格に上乗せされるものではなかった。

ところが新CAS協議会が主張する方式では、中間業者である半導体商社がチップを各メーカーにACASチップを販売したうえで、チューナー部に直接搭載することが求められる。すでに新CAS協議会はチップの販売業者の公募を開始した。

すなわち、ACASチップを搭載するコストは製品の販売価格に上乗せされることになる。メインボード上にACASチップが直接搭載されるため、修理もカード交換だけでは済まずメーカー対応となり修理代が大幅に上昇(数万円)するほか、商社とメーカーがそれぞれ適正利潤を乗せようとすれば、B-CASカードのコスト300円を超えることは必至だ。そして、その金額は製品価格に加えねばならなくなる。

金額は小さいかもしれない。しかし、問題はこのような議論が密室で行われてしまっていることだ。

2つのスクランブル解除機能
そもそもB-CASカードおよびACASチップには主に2つの機能がある。ひとつは暗号化された映像を復元するスクランブル解除機能。もうひとつは有料放送局が加入者を識別したり、NHKがカード番号登録を依頼するようメッセージ表示する際に用いる契約者識別機能だ。

なお、この2つの機能のうちスクランブル解除に関してはICを用いる必要はなくソフトウエアでも実現できる。つまり、CASを導入することによる受益者は、契約者識別によってスムーズな課金をできるようになるNHKと有料放送事業者ということだ。

実はこのB-CASカードも、サービス開始直前まではチューナー搭載製品への同梱が必須となる予定ではなかった。上記のように受益者となる事業者(NHKと有料放送事業者)が少数派だったためだ。

多数派である無料放送局はスクランブル解除機能以外は不要であり、ソフトウエアでも対応できる。そのため、費用負担が発生するB-CASカードには反対の立場だった。有料放送局は加入者識別機能がなければ、そもそもの事業が成立しないが、有料放送局ならば新規加入者向けに個別にカードを発行すればいいだけだ。

しかし、民放でデジタル放送開始の準備をしていた当時の担当者の証言によると、NHKの担当者がB-CASカードをデジタル放送の必須アイテムにするように強く主張したという。これはカード登録をうながすことにより、受信料未払いの視聴者をあぶり出すメッセージを表示するためだ。

この目的のために全デジタル放送チューナーにB-CASカードが添付されることになって現在に至っている。これだけでも利便性の点では大問題といえるが、費用負担という点では消費者が一方的に不利益を強いられることはなかった。

ところがB-CASカードの後継であるACASの枠組みが現行案のまま進められると、加入者識別機能にかかるコストは確実に4K/8Kチューナーを搭載する全製品の価格を押し上げ、消費者側の負担になる。

元々はB-CASカードと同じようなカード形式も検討されていたが、有料放送を無料のまま視聴可能になる「ブラックB-CASカード」が出回ったこともあるため、安全性のためにチップレベルで組み込む方向へと議論が動いてきたという。
以下ソース
http://toyokeizai.net/articles/-/181314


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